仮想通貨を始めるのはもう遅い？今からでも間に合う理由を解説！
こういった疑問を解消できる記事を用意いたしました。
本ブログを運営しているわたしは仮想通貨専門のWebライターとして活動しており、月に15万円ほどの副業収入を得ています。
今からでも遅くないと確信できたからこそ、仮想通貨のジャンルに特化した活動を続けております。
この記事を最後まで読んでいただければ、『今から仮想通貨を始めても遅くない理由がわかる』だけではなく、『そもそもなぜ「もう遅い」と言われているのか』を理解していただけるはずです。
さらに仮想通貨の未来を占う上で注目すべきポイントについても触れてまいります。
※「すぐに今からでも遅くない理由を知りたい！」という方は、「仮想通貨を始めるのはもう遅い？今からでも間に合う理由を解説！」をチェックしてみてください。
本記事の内容
仮想通貨を始めるのはもう遅い？今からでも間に合う理由を解説！
結論として、仮想通貨を今から始めてもまったく遅くありません。
その理由は以下の3つです。
- 有名企業や国家の参入
- 法整備の進展
- 2100万枚の発行上限枚数
客観的な事実を交えつつ、論理的に解説してまいります。
有名企業や国家の参入
世界的に有名な企業や国家が相次いで仮想通貨の保有を公言しています。
仮想通貨に将来性があると判断しているからです。
具体例は以下のとおり。
- Twitter・テスラ社がビットコインの保有を公言
- エルサルバドルがビットコインを法定通貨に採用
- ニューヨーク市長が給与をビットコインとイーサリアムで受け取り
- ウクライナ政府がビットコインによる寄付を受付開始
日本だと仮想通貨は「怪しい、難しい」で片付けられてしまいますが、世界的にみると仮想通貨はすでに十分な信用を獲得しているのです。
ところが、まだこの事実に世間の人は気づいていません。
よって今ならまだ遅くないと言えます。
法整備の進展
法整備の進展も仮想通貨にとって追い風となります。
利用者が安心して投資できる環境が整えば、ユーザーの増加・取引の活性化につながるからです。
具体例は以下のとおり
- 名称の変更（仮想通貨→暗号資産）
- ハッキング対策の義務化
- ICOやデリバティブ取引の規制
仮想通貨の世界はこれまで無法地帯であったため、詐欺や税金トラブルなどが多発していました。
法整備が進み、秩序が生まれればさらなる資金流入が進むでしょう。
2100万枚の発行上限枚数
そもそも仮想通貨の王者であるビットコインには発行枚数の上限があります。
2100万BTC以上はどうやっても発行されない設計なのです。
だとすれば、発行上限枚数に近づくにしたがって、希少価値が高まっていくのは確定事項です。
構造的に価値が高まる仕組み、それがビットコインだと言えます。
「今からでは遅い」と思われる理由は「価格」
そもそも「仮想通貨はもう遅い」と言われる理由は何なのか、考えてみたいと思います。
わたしが思うにその答えは「価格しか見ていない人がほとんどだから」です。
実際、ビットコインの価格は過去2年で急激に上昇しています。
たしかにこのチャートを見てしまうと、もう上がりきったように思えてしまいます。
しかし前のパートで理由をお伝えしたように、仮想通貨の価値はこれからますます高まっていきます。
それにもかかわらず価格だけを見て「今から仮想通貨を始めるのは遅い」と考えるのは大きな間違い。
ビットコインの本質的な価値を考えれば、今の価格はまだまだお買い得です。
ただし1年後ではさすがにもう遅いかもしれません。
仮想通貨の未来を占う注目ポイント3選
では仮想通貨の未来を占う上で、今後どのような点に注目していけばよいのでしょうか？
ここからは仮想通貨の価格変動要因となりうるポイントを3つ紹介します。
- 仮想通貨の社会実装やユースケースの登場
- 機関投資家の本格参入
- 災害・戦争などの経済危機
仮想通貨の社会実装やユースケースの登場
仮想通貨の社会実装やユースケースの登場により注目を集める可能性が高いです。
仮想通貨の未来を分かりやすくイメージさせやすいから。
たとえば、「Amazonがビットコイン決済に対応」といった報道が出たら、一般のニュースでも取り上げられる可能性は高いです。
Amazon、今年にもビットコイン決済導入か City A.M.紙が関係筋の証言として報道
米アマゾンが、仮想通貨（暗号資産）ビットコイン（BTC）を決済通貨として受け入れる準備をしていることを関係者の証言として、英City A.M.紙が報道した。
そうなると「仮想通貨に投資してみようかな」と考える人が増えるのは自然な流れでしょう。
このように知名度のある企業と仮想通貨の融合は、注目すべき点のひとつです。
機関投資家の本格参入
機関投資家の参入もチェックしておきましょう。
彼らの資金がほんの少し流入してくるだけでも大きなインパクトがあるからです。
「女性版ウォーレン・バフェット」の異名を持つファンドマネージャーのキャシー・ウッド氏によれば、機関投資家が運用資金の5%をビットコインに充てたとすると、ビットコインの価格は理論上5600万円に到達するそうです。
Cathie Wood of Ark Invest believes the crypto world is no longer a bubble
Cathie Wood, CEO of Ark Invest, just lately spoke about the prospects for the crypto market and took the alternative to fall in love with Bitcoin and the
巨大な資金力を持つ機関投資家の動向からは目を離すべきではありません。
災害・戦争などの経済危機
戦争や災害など経済危機が発生したときも仮想通貨は注目を集めます。
なぜなら仮想通貨は国家と紐づいていないため、有事の避難先として活用できるからです。
たとえば、ロシアのウクライナ侵攻もその一例です。
ロシア軍がウクライナへ侵攻を始めた際、ウクライナの仮想通貨取引所の出来高は3倍に急増したそうです。
ウクライナの仮想通貨取引所、ロシア軍の侵攻後に取引高が3倍以上に
ロシア軍による侵略の影響を受け、ウクライナの主要な仮想通貨取引所でのビットコインとアルトコインの取引高が急増している。
各国からの制裁を逃れるべく、ロシアの資産家は仮想通貨に資産を逃しているという説もあります。
米バイデン政権が対ロシア制裁発表、仮想通貨が制裁逃れに悪用される懸念も浮上
ロシアによるウクライナ侵攻に対して米国のバイデン大統領は制裁を発表したが、その中にはSWIFTシステムからロシアを排除することや仮想通貨の送金を制限することは含まれていなかった。
考えてみれば、2018年の仮想通貨バブルもキプロスの経済危機がきっかけで発生しました。
キプロス危機
「キプロスショック」とも呼ばれる金融危機。EUは、「キプロス国民の全ての預金に対して、最大9.9％の課税をする」という厳しい条件のもと、キプロスへの金融支援に応じた。その後、自国の通貨に対する不信感から「避難通貨（デジタル・ゴールド）」とし
このように、仮想通貨は非常事態が生じた際の資金の避難先として、活用されるケースも多いです。
まとめ：仮想通貨はもう遅い？
この記事では仮想通貨は今からでも遅くない理由と今後注目すべきポイントについて解説してきました。
もう一度内容を確認しましょう。
おさらい
- 今から仮想通貨を始めても遅くない理由は「有名企業や国家の参入・法整備・発行上限枚数」
- 「仮想通貨はもう遅い」と言われるわけは「価格にしか注目が集まっていないから」
- 仮想通貨の未来を占うポイントは「ユースケース・機関投資家・経済危機」
この記事を何度も読み返して理解を深めれば、「もう遅いかな」と不安になることなく仮想通貨に投資できるでしょう。
納得して投資できる分、目先の価格に一喜一憂せずに済むはずです。
とはいえ、仮想通貨に投資するなら、最低限の知識を知っておく必要があります。
具体的に学びたい方は以下の記事にも目を通しておいてください。
稼ぎたい人向け！仮想通貨の勉強方法をレベル別に解説！
仮想通貨の勉強方法を知りたくありませんか？本記事では仮想通貨の勉強方法をレベル別に解説しております。記事のとおりに実践していただければ、ただ単に仮想通貨を理解できるだけではなく、読者のみなさまを「稼げる状態」まで引き上げられるかと存じます。よろしければご一読くださいませ。